全国10カ所の主要拠点と直営キャンプフィールドの電力をCO2排出量ゼロの自然エネルギーに転換いたします。

全国10カ所の主要拠点と直営キャンプフィールドの電力をCO2排出量ゼロの自然エネルギーに転換開始
～ユーザーやサプライヤーと共に持続可能な社会形成を追求～

株式会社スノーピーク（代表取締役社長：山井梨沙、本社：新潟県三条市、証券コード：7816）は、環境保全の観点から2021年1月より、全国10カ所の主要拠点と直営キャンプフィールドで使用する電力をCO2（二酸化炭素）排出量ゼロの自然エネルギーに順次転換してまいります。

使用する自然エネルギーは、みんな電力株式会社（代表取締役：大石英司、所在地：東京都世田谷区）を通じて供給され、「Snow Peak HEADQUARTERS」および「Snow Peak Operation Core HQ2」は、三条保内発電所（SGETグリーン発電三条合同会社）（新潟県三条市）の木質バイオマス発電による電力を購入します。本取り組みにより、切り替えた拠点の電気由来のCO2排出量はゼロとなります。スノーピークの代表商品「焚火台」を製造しているSnow Peak Operation Core HQ2 内の当社工場でもCO2排出量がゼロとなり、持続可能なものづくりを実現します。

今後は当社工場の焚火台製造工程におけるCO2排出量をゼロにするだけでなく、外部サプライヤーへ自然エネルギー切り替えの協力を依頼するとともに、物流経路の短縮を通じて、環境負荷の少ないサステナブルなサプライチェーンを追求してまいります。さらに、電力や自然エネルギー、環境理解を深めるイベントなども開催することで、ユーザーをはじめ世間への認知を高め、環境保全を目指します。

今後もスノーピークは、地球という惑星が育んできた自然がなければ楽しめない野遊びを守るために、CO2を排出しない環境に優しいキャンプフィールドの運営をはじめとするサステナブルな取り組みに励み、より良い未来の創造に貢献してまいります。

自然エネルギー転換の背景について

洪水や猛暑、小雪などの異常気象、さらに農作物の収穫や生態系破壊。年を追うごとに、顕在化している地球温暖化に伴う気候変動の影響は、人類が向き合うべき大きな課題です。地球を苦しめる CO2を含む温室効果ガス排出源は、電力が24%を占めると言われています。（参照：米環境保護庁「Global Greenhouse Gas Emission Data」）

自然を生業とするスノーピークは、30年以上前からすべての製品を永久保証とし、長期的にモノを使ってもらい、「捨てる」を減らすことで自然環境に配慮しています。また、2011年に開業した「Snow Peak HEADQUARTERS」に太陽光発電パネル（1.5m×1m／240枚）を設置しています。近年では、2017年に対象製品購入時に日本の森林を一年間守る「Snow Peak Green Program」、2018年には日本環境設計の技術力を活かした再生繊維による商品開発、2019年には羽毛の回収・精製・再利用の仕組化と普及を目指す「Green Down Project」の活動に参画するなど、多角的に環境負荷の削減に取り組んでまいりました。

そしてこの度、より環境負荷の少ない、サステナビリティを追求したアウトドア体験を提供すべく、みんな電力を通じて、全国10カ所の主要拠点や直営キャンプフィールドで使用する電力をCO2排出量ゼロの自然エネルギーに順次転換します。直営キャンプフィールドにおいては、炊事場やシャワーでの給湯をはじめ、トイレや道路における安全確保のための照明などに使用予定です。

みんな電力との連携について

みんな電力は、畑の農作物と一緒に太陽をシェアする発電所や、津波の被害にあった土地を活かした発電所など、日本各地の個人および法人の発電所と契約しています。石油や石炭、天然ガスといった有限な資源である化石エネルギーとは違い、CO2を排出しない太陽光や風力といった、地球資源の一部など自然界に常に存在する自然エネルギーを使用。それらの電気は「顔の見える電力™」として、供給元となるオーナーの顔や思いを公開するとともに、ブロックチェーンを活用した独自のシステムによって、みんな電力が契約している各発電所を指定して購入できる仕組みです。

スノーピークは「自然と人、人と人をつなぐ」をミッションとして、キャンパー同士だけではなく、地域の生産者と消費者をつなぐ活動やイベントにも積極的に取り組んでいます。みんな電力も「顔の見える電力™」を通じ、電気の取引をきっかけとした地域と地域、人と人のつながりを生み出してきました。思いの通ずる両社が連携することで、自然エネルギーを介して生産者と消費者をつなぎ、産業発展や地産地消に寄与します。